浴槽修理専門会社として確かな技術で壊れた浴槽を直します。

浴槽修理を必要とする主な症状

• 経年劣化が原因のひび割れ
• 転倒などによる、過負荷が原因のひび割れ・破損
• 浴槽トップコートの経年劣化によるヘヤークラック・ブリッツ（膨らみ）
• 経年経過によるホーロー浴槽のさび・さびによる穴あき

以上が浴槽修理を必要とする症状です、浴槽の場合ひび割れや穴が開くと、お湯を溜める事が出来ず浴槽としての機能が失われてしまった、浴槽を適正に修理をし機能を回復する事を目的とした機能回復部分補修と、浴槽全体を再カラーコートをして美観回復まで行う工事の二種類があります。

修理事例

弊社での修理方法

弊社では、ひび割れ破損箇所を中心に修理を行う部分修理方法と、修理箇所以外も含めた浴槽全体をカラーコートを行い浴槽をリフレッシュする方法の2種類の修理方法があります。

各修理方法の利点と欠点

部分修理の利点と欠点
利点
1．ひび割れや破損の大きさにより多少の修理時間は異なりますが、修理工期が1日程度で完了（使用塗料に応じて異なります）
2．修理面積が傷周辺のみとなる為、比較的修理料金が安価にすむ
欠点
1．部分塗装のため、多少の色が異なる
2．一部塗装の為、塗装の耐久力が多少劣る

全体カラーコートを含む修理の利点と欠点
利点
1．浴槽全体を塗装する為、浴槽の汚れや微細な傷が修復することが出来る
2．浴槽の色を自由に選択することが出来る（原色を除く）
欠点
1．部分修理に比べて、修理費が割高となる
2．部分修理に比べて、工期が長い（最長3日）

浴槽全体カラーコートを推奨する浴槽

アクリル系浴槽の場合全体カラーコートを推奨しています、アクリル系浴槽の場合一部塗装の場合塗装面と既存浴槽の境に
塗料の陰が出る場合が多く、明らかな違和感を生じる場合が有ります。

左側の画像中央に黒い線が入っていることがおわかりになるかと思いますが
この線は傷やひび割れでは無く、塗料による陰が出た状態です、同一の塗料を
使用して線の左側を上部から下部まで塗装を行っています。

 

 

 

 

樹脂浴槽のひび割れ・欠損修理

FRP樹脂浴槽

FRP樹脂浴槽は設置型浴槽やユニットバスで多く利用されている浴槽となります、浴槽の性質は保温性・防水性に優れたの浴槽に比べて軽量である事が特徴となります。
その反面汚れやすく、汚れた場合でも中々綺麗に出来ない、傷が付き易い、耐久性が若干劣る等のデメリットが挙げられます、浴槽に何らかの不具合が出るのは使用開始から約15年を過ぎる頃から、汚れの沈着や、ひび割れが起きやすくなります、浴槽が割れた場合浴槽としての機能が失われる事となりますが、適正修理を行う事で再び使用可能となります。

浴槽修理例

アクリル樹脂浴槽ひび割れ・破断修理

アクリル樹脂浴槽は人工大理石浴槽とも呼ばれることがあります、樹脂浴槽の中で比較的高価な浴槽となる為、ユニットバスで使用される場合高級ユニットバスで使用される事が多い浴槽と言えます、アクリル浴槽の性質は、保温性・耐水性に優れ艶や色彩の透明感等が非常にすぐれており、耐傷性・耐汚性にも優れている為、FRP浴槽に比べて傷が付きにくく汚れにくい性質を思っています。
アクリル浴槽のひび割れの場合、ひび割れを起こす理由は同じですが、FRP浴槽に比べてひび割れの長さが長くなる傾向にあります、その理由としては樹脂で浴槽を形成する際に繊維状のシートを使わずに浴槽を作成する事が多く、ひび割れを起こすと60㎝以上が一度にひび割れを起こす事が有ります。

アクリル浴槽修理例

アクリル浴槽複合破断型ひび割れ

こちらの浴槽の複合破断型ひび割れの長さは、総延長で1.4ｍひび割れており、その全てが繋がった状態で浴槽が半分に分かれた状態と言えます、ここまで大きく割れたしまった原因は適正な修理がされず使用するに耐えない簡易補修的な修理方法で修理をされていた事が原因となります。
修理金額130,000円税抜価格

 

浴槽トップコートの劣化により引き起こされる症状

浴槽の経年劣化によって引き起こされる症状ですが、全ての浴槽がこの様にトップコートにひび割れを起こす訳ではありません、この劣化症状を起こす場合特定の条件が重なることにより、ヘアークラック・ブリッツと呼ばれる症状を起こします。

表層クラック修理例

ホーロー浴槽さび修理

ホーロー浴槽は表面をガラス質の釉薬で保護をされた鉄製の浴槽となります、ホーロー浴槽の基材に使用される鉄は鋳鉄と呼ばれる物と鋼板と呼ばれる鉄板をまげて制作されたものとに分かれますが、いずれも錆には弱くさびの初期症状の内に正しい補修を行えば穴が開くまでには至りませんが、間違った修理を行うと錆が進行をして基材である鋳鉄又は鋼板に穴をあける事となります。

ホーロー浴槽修理例

浴槽美観回復工事

機能回復工事と比較して、塗装範囲を浴槽全体にカラーコートする事により、傷や破損箇所修理以外の微細な傷を復元し、浴槽全体の艶を復元することにより浴槽を再生し、浴槽の美観回復を目的とした工事となります。

浴槽シミ抜き

浴槽シミ抜きとは、浴槽全体カラーコートまでの工事を必要はなく、比較的軽微な湯垢ラインや浴槽のもらいサビなどの汚れを特殊洗浄で落として、浴槽全体をガラスコートでツヤの復元をする工事となります。

湯垢洗浄、ガラスコート仕上げ

給湯器配管のさびによる浴槽サビ染み除去、浴槽特殊洗浄にてその他の湯垢・汚れを除去しガラスコート仕上げ

ユニットバスルーム壁面のさび修理

ユニットバス壁面修理例

浴槽修理する上でのご理解とお願い。

賃貸物件の修理時の注意

賃貸物件の瑕疵責任は、借主責任の部分と貸主責任とに分かれています、借主責任は現在昔に比べてかなり限定的になっています、借主の日常生活で自然に付く傷や経年劣化による破損の責任を問われる事はありませんが、借主の落ち度によるものは昔と同じ責任を問われます、落ち度の解釈ですが、浴室に限った事を申し上げますと、日常の清掃を怠った事によりカビの異常繁殖・浴槽の湯垢の過度な付着、毛染め液による浴槽又は浴室の染色、浴室内に金属を放置した事によるさび跡、浴槽浴室内での転倒による破損、アロマオイル・キャンドル等の使用に伴う浴室内の汚れ等が借主側の責任で、原状復帰をする必要があります。
退去時にこれらの不具合を放置して退去した場合、貸主側より原状復帰に掛かる費用負担を請求されますので、ご注意下さい。
以上の事柄を退去前に修繕する場合、必ず修理をする前に不動産管理会社に連絡を入れ、貸主の承諾を得るようにして下さい、もし承諾無く勝手に修理をした場合刑法216条の器物損壊罪にあたり、修理目的であっても貸主より訴訟を起こされる場合が有ります、弊社では貸主の許可を得ているものとして修理を行いますので、未許可で訴訟を起こされたとしても弊社では責任を取りかねますので、修理工事依頼の前には必ず修理許可を得るようにして下さい。
これらにかかる費用は入居時に損害保険に加入をしている場合、損害保険を使用する事により実費負担が軽減される場合も有りますので、不動産管理会社に連絡を入れた際に確認をすると良いかと思います。

浴槽修理施工後の保証について

浴槽修理を行う場合細心の注意を払い修理を行いますが、極稀に修理に使用した樹脂の収縮により、修理箇所にひび割れの様な線が出る事がありますが、この様な不具合が出た場合ご家庭用浴槽は3年、ホテルなど営業にご使用される浴槽は1年の保証期間を設けておりますので、万が一不具合が出た場合は無償にて再修理を行います。但し修理地が遠方の場合出張費のご負担をお願いする場合がございます、何卒ご理解の程お願い致します。
尚、修理箇所の延長線上にひび割れが出た場合保証対象外となりますので、ご理解の程宜しくお願い致します。
保証内容の確認

浴槽修理施工中の臭気と施工後のご注意

浴槽塗装に使用する溶剤は全て環境ホルモンに配慮された塗料を使用致します、又塗装の完全結合にはおよそ１週間かかります、ここで完全結合の説明を致しますと、塗料には二種類の乾燥硬化過程があり、塗装完了後塗料の性質に違いが有りますが、早い物で３時間後には使用可能になる塗料から２４時間経過した時点で使用可能になる塗料が有ります、完全乾燥結合とは塗料内での化学結合が完了するまでの時間を指しますので、通常のため湯をして使用差可能になるには約１週間必要となります、早い時期にため湯をしてのご使用の場合ブリスターと呼ばれる水疱状の突起が出る場合が有りますので、ため湯をされる場合工事完了日から起算して１週間以上経過した後にため湯をするようお願い致します。
又、浴槽修理の際に使用するポリエステル樹脂の中には、乾燥硬化する際に環境ホルモン（キシレン・スチレン）を極微量ですが出る樹脂を使用致しますが、全ての修理作業後溶剤臭は約２時間で抜け、溶剤臭が抜けた後では環境ホルモンを含んだ成分は放出する事は有りません。
長期間のため湯（２４時間風呂・ジャグジー等）を想定される場合、使用する塗料を長期間対応型の特殊塗料に変更が必要な為、事前にお知らせをお願いをしております。

個人情報の取得および利用

• 弊社サイトにおける個人情報の取得は、弊社が提供するサービスの充実ならびに円滑にサービスを提供を目的とし、その目的の達成に必要な範囲内で行います。
• 取得をした個人情報は、取得目的の範囲内で利用し、これら情報を目的以外で利用する場合は、事前に利用者に対して確認又は同意を求めます。
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弊社では、次のいずれかに該当する場合を除き、個人情報を第三者に開示・提供はいたしません。

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• 利用目的の達成に必要な範囲内において、業務委託先に開示又は提供する場合※この場合は、個人情報の取扱いに関する契約の締結等により当該業務委託先において個人情報の適切な取扱いが確保されるよう必要かつ適切な指導を行います。
• その他法令等に基づき第三者に対する開示又は提供が許される場合。